画像の隅に小さく「cr」と書かれたマークが付いていることがあります。
LinkedInの投稿やアドビのサービスで見かけた人もいるかもしれません。
このマークはその画像に「コンテンツクレデンシャル(Content Credentials)」が含まれていることを示すしるしです。
いつ何の道具で作られ、どんな手が加えられたのかという記録が組み込まれていて、そこに電子署名がされています。
「AIで作った画像の目印」と紹介されることが多いのですが、それだけではありません。スマートフォンで撮った写真に付くこともあります。そして、マークがあるから写っているものが本当だとは限らず、マークがないから偽物だとも限りません。
ひとことで言えば、CRマークは画像の「来歴書」に押されたハンコのようなものです。ハンコと同じで、だれの印かは確かめられても、書かれている中身が正しいかまでは保証してくれません。
AIまわりのしくみは移り変わりの早い分野です。この記事は2026年11月時点の情報で書いているので、対応している会社やサービス、確認ツールの表示などはお読みいただくタイミングによっては古くなっている可能性がありますがご了承ください。
※本記事は一般的な情報提供を目的としたものです。2026年11月時点で公開されている各団体・企業の案内をもとにしていますが、C2PAの規格や各サービスの対応状況・表示のしかたは今後変わることがあります。また、コンテンツクレデンシャルの有無や中身は、画像がAIで作られたかどうかや、写っている内容が事実かどうかを保証するものではありません。最新の情報は各サービスの公式の案内をご確認ください。
「CR」はコンテンツクレデンシャルの略
このマークを決めたのは、C2PA(Coalition for Content Provenance and Authenticity)という団体です。2021年2月にアドビやマイクロソフト、BBCなど6社が立ち上げました。画像や動画が「どこから来て、どう手を加えられてきたか」(来歴)を記録するための共通の規格を作っています。
CRマークが発表されたのは2023年10月です。
吹き出しのような形の中に小文字で「cr」と入った小さなもので、C2PAはこれを「透明性のアイコン」と呼んでいます。CRはContent CRedentials、つまりコンテンツクレデンシャルのことです。頭文字どおりの「CC」にしなかったのは、作品の利用条件を示すクリエイティブ・コモンズの「CC」マークと紛らわしいからだとされています。
CRマークの画像はIntroducing Official Content Credentials Icon(C2PA)で確認することができます。
対応したサイトやアプリでは、マークにカーソルを合わせたり押したりすると中身が見られます。C2PAはこれを「デジタルの栄養成分表示」にたとえています。そこに載るのは、作った人や発信元、いつどこで作られたかといった情報です。使った道具や途中で加えた編集も記され、生成AIを使ったかどうかもここでわかります。
AIの画像にもスマホの写真にも付く
CRマーク=AI画像と覚えてしまうと、少し実態とずれてしまいます。コンテンツクレデンシャルは、AIで作った画像にもカメラで撮った写真にも付けられるからです。
AIの側では、OpenAIがChatGPTなどで作った画像にコンテンツクレデンシャルを付けています。アドビの画像生成AI「Firefly」でも、丸ごと生成した画像には自動で付与されます。
カメラの側では、グーグルが2025年のPixel 10シリーズの発表会(Made by Google 2025)で、標準カメラで撮ったJPEGの写真すべてにコンテンツクレデンシャルを付けることを明らかにしました。その写真をGoogleフォトで編集すると、AIを使ったかどうかにかかわらず編集したことも記録に加わります。
面白いのは、グーグルがこのやり方を選んだ理由です。AIで作った画像にだけ「AI」の表示を付けると、表示のない画像を「AIではない」と思い込みやすくなるというのです。そこでグーグルは「AIかどうか」で分けるのではなく、「どう作られたかを証明できるものと、できないもの」に分けて考えることにしました。
これはハンコの世界の考え方にとても近いと思います。怪しい書類に「怪しい」と押すのではなく、きちんとした書類のほうに実印を押して印鑑証明書を添える。しるしを付けるのは疑わしいものではなく、証明できるもののほう、という発想です。
署名しているのは「人」とは限らない
コンテンツクレデンシャルは、来歴の記録と電子署名の二つでできていると考えるとわかりやすくなります。
来歴の記録は「このカメラで撮影した」「生成AIで作った」「切り抜いた」といった画像についての記述を一つずつ積み重ねたものです。そこに作業をしたソフトや機器が電子署名をします。署名のあとで画像や記録の中身を書き換えると確かめたときに食い違いが見つかるしくみです。
注意したいのは、署名しているのが画像を作った「人」とは限らないことです。
たとえばFireflyで作った画像の場合、発行者として記されるのはアドビという会社です。Pixel 10で撮った写真は、だれが撮ったかをたどれないように1枚ごとに別の証明書で署名されます。C2PAの規格そのものも、作った人の身元を記録することまでは定めていません。
つまりCRマークを開いてわかる署名者は、多くの場合、作った人ではなく会社や道具のほうです。その署名者を信用してよいかを見分けるために、C2PAは信頼できる証明書の発行元をまとめた一覧(C2PAトラストリスト)を用意しています。
CRマークはどこで見られる?自分で確かめる方法
マークは多くの場合、画像に付いた記録をサイトやアプリが読み取り、画像の上に示しています。たとえばLinkedInは2024年5月、AIで作られた画像などにこのマークを表示し、出どころをたどれるようにすると発表しました。記録が付いていても読み取りに対応していないサイトやアプリでは何も出ません。
自分で確かめたいときは、Content Authenticity Initiative(CAI)が公開している確認ツール「Verify」が使えます。画像ファイルを読み込ませると、記録の有無とその中身が表示されます。JPEGやPNG、HEICなどの画像のほか、動画や音声、PDFにも対応しています。記録がなければ「No Content Credential」と出ます。
署名者がツールの把握している一覧にない場合は「Unrecognized」(知られていない署名者)という表示になります。この判定に使う一覧は切り替えが予定されているので、表示結果は今後変わることがあります。
ChatGPTなどOpenAIのサービスで作られた画像なら、OpenAIの確認ページでも、OpenAIの記録や透かしが残っているかを調べられます。
どちらの場合も、確かめるのは元のファイルにしてください。スクリーンショットを撮ったり別の形式に保存し直したりすると、記録が消えてしまうことがあります。
マークがない画像は偽物?
そうとは限りません。むしろ、いま出回っている画像のほとんどにはマークがないと考えたほうがよいと思います。
まず、コンテンツクレデンシャルを付けるかどうかは任意です。C2PAの規格でも、来歴の付与は必須とされていません。次に、一度付いた記録が途中で失われることもあります。スクリーンショットを撮る、ファイルの形式を変えるといったふだんの操作で消えるほか、画像を載せるサービスや編集ソフトが取り除いてしまう場合もあります。
ですから、マークがないことは偽物の証拠にも、AIではない証拠にもなりません。AIで作った画像でも記録が消えていれば確認ツールには何も出てこないからです。
この弱点を補うために、見た目にはほとんどわからない「透かし」を画像そのものに埋め込む方法も使われています。透かしは来歴の記録が消えても残ることがあり、元の記録を探し直したり、AIで作られたことを見分けたりする手がかりになります。ChatGPTなどOpenAIのサービスで作られた画像にもコンテンツクレデンシャルとあわせてグーグル・ディープマインドが開発したSynthIDという透かしが入れられています。
マークがあれば本物?
こちらもそうとは限りません。
ここで先ほどのハンコのたとえに戻ります。
実印と印鑑証明書がそろえばその書類に押された印が登録済みのものだとわかります。ただ、書類に書かれている中身が正しいかまでは証明しません。
CRマークも同じで、わかるのは画像がどう作られたかの記録とそこに署名した相手までです。たとえば本物のカメラで撮った写真でも、写っている場面そのものが仕組まれたものかもしれませんし、添えられた説明文が写真と合っていないこともあります。C2PA自身も、来歴の情報だけでは中身が真実かどうかはわからないという立場をとっています。
CRマークは「本物です」というお墨付きではなく、信用するかどうかを決めるための材料です。マークを開いて、署名しているのはどこか、AIを使ったと書かれているか、どんな編集がされたかを見る。そのうえで、だれがどんな場面で出した画像なのかとあわせて判断することになります。
紙の印から画像のしるしへ
紙の文書では昔から花押や印で「だれが出したものか」を示してきました。
印鑑登録のようにその印が本人のものだと役所が証明するしくみも整えられてきました。
AIで画像も文章も手軽に作れるようになったいま、同じことが画像にも求められるようになったと見ることもできます。
日本も無関係ではありません。
2023年に日本が議長国を務めたG7の「広島AIプロセス」では、高度なAIを開発する組織向けの国際行動規範がまとめられました。そこには、技術的に可能な場合は電子透かしなども使ってコンテンツ認証や来歴のしくみを開発・導入し、AIで作られたコンテンツを利用者が見分けられるようにすることが盛り込まれています。
来歴には作ったサービスやAIの識別子を入れるべきだが、利用者の情報まで入れる必要はないとも書かれています。
Pixelが写真ごとに証明書を変えているのと通じる考え方かもしれませんね。
国内では総務省の偽・誤情報対策の実証事業で、2025年度(令和7年度)にNTTドコモビジネスなどがC2PAの技術を使った検証を行いました。選挙の報道や災害のときを想定し、撮影した時点から来歴の記録を付けて報道や防災の担当者が確かめやすくするという内容です。
まとめ
画像の「CR」マークは、コンテンツクレデンシャルという来歴の記録が付いていることを示すしるしで、AIで作った画像にもカメラで撮った写真にも付きます。
マークを開くとどの会社や道具が記録に署名したのか、生成AIを使ったのか、どんな編集がされたのかがわかります。
見かけたらまずは開いて中身を見てみてください。手元の画像を確かめたいときは、スクリーンショットではなく元のファイルをVerifyに読み込ませると記録の有無と中身を調べられます。
ただし、マークがないことは偽物の証拠にもAIではない証拠にもなりません。マークがあっても、写っている内容が事実だという保証にはなりません。最後は、だれがどんな場面で出した画像なのかとあわせて判断することになります。CRマークは、その判断の材料を一つ増やしてくれるしるしだと考えるとよいと思います。
※本記事は一般的な情報提供を目的としたものです。2026年11月時点で公開されている各団体・企業の案内をもとにしていますが、C2PAの規格や各サービスの対応状況・表示のしかたは今後変わることがあります。また、コンテンツクレデンシャルの有無や中身は、画像がAIで作られたかどうかや、写っている内容が事実かどうかを保証するものではありません。最新の情報は各サービスの公式の案内をご確認ください。
参考・出典
- C2PA「C2PA Founding Press Release」
- C2PA「Introducing Official Content Credentials Icon」
- C2PA「C2PA and Content Credentials Explainer(Version 2.4)」
- Content Authenticity Initiative「Using the Verify tool」
- Content Authenticity Initiative「Trust lists」
- OpenAI「Provenance signals in OpenAI-generated content」
- Adobe「Content Credentials overview」
- Google Online Security Blog「How Pixel and Android are bringing a new level of trust to your images with C2PA Content Credentials」
- LinkedIn「LinkedIn adopts C2PA standard」
- 外務省「高度なAIシステムを開発する組織向けの広島プロセス国際行動規範」
- 総務省「インターネット上の偽・誤情報等への対策技術の開発・実証事業(令和7年度)」
- 総務省「情報の真正性を可視化するC2PA技術を活用した偽・誤情報対策の開発・実証 成果報告書(簡易版)」
- NTTドコモビジネス「C2PA技術を用いたインターネット上の偽・誤情報対策に関する実証実験を実施」

